日本溶接協会50年史
1999年11月発刊
利用上のご注意
- 本誌は、1999年に日本溶接協会創立50周年を記念して出版されたものであり、内容は発刊時点のものです。
- 日本溶接協会60年史(2009年11月発行) 及び日本溶接協会70年史(2019年11月発行) とあわせてご利用ください。
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- 発刊の辞
- 社団法人 日本溶接協会会長 藤田 譲
- 創立50周年記念特別表彰者一覧
- 創立50周年記念表彰者一覧
- 日本溶接協会創立50周年を祝して
- 工業技術院 院長 梶村皓三
- 社団法人 溶接学会 会長 野本敏治
- IIW会長 BEVAN BRAITHWAITE OBE
- 祝辞・メッセージ
- 歴代会長写真
- 50年史執筆者一覧
第1編
- 総 論
- 1. はじめに
- 1.1 あらまし
- 2. 50年史の制作
- 2.1 50 年史制作の趣旨
- 3. 日本溶接協会の設立
- 3.1 協会設立以前の我が国の溶接事情
- 3.2 協会設立の目的と経緯
- 4. 協会活動の歴史
- 4.1 産業界関係
- 4.2 学術・教育・訓練関係
- 4.3 工業標準化
- 4.4 情報の公開・広報関係
- 4.5 国際化関係
- 4.6 協会組織の歴史的変化
- 5. この10年の活動と現状
- 5.1 あらまし
- 5.2 協会の主な活動概要
- 6. 21世紀に向けて
- 6.1 溶接要員認証制度と国際化
- 6.2 ISO国際規格・標準への対応
第2編
- 産業の動向と溶接技術の変遷
- 1. 主な溶接方法と時代の流れ
- 1.1 ろう付
- 1.2 ガス溶接
- 1.3 アーク溶接
- 1.4 抵抗溶接
- 2. 1946〜1955（昭和21〜30）年期の産業と溶接技術
- 2.1 農業を中心とした軽工業国から工業国指向へ
- 2.2 どぶ浸け溶接棒から自動塗装法へ
- 2.3 信頼性の向上と溶接部の検査の必要性
- 3. 1956〜1965（昭和31〜40）年期の産業と溶接技術
- 3.1 造船建造量は英・独を抜き世界一に
- 3.2 切断合理化とガス切断の進展
- 3.3 各種溶接材料の発展
- 3.4 新溶接法の導入
- 3.5 施工面における新機軸と普及
- 4. 1966〜1975 （昭和41〜50）年期の産業と溶接技術
- 4.1 経済大国への歩み
- 4.2 溶接業界の拡充と自動化策
- 4.3 当時世界最大のタンカー「出光丸」が竣工
- 4.4 溶接構造物での大型事故の教訓
- 4.5 各種国際会議・シンポジウムの開催
- 5. 1976〜1985 （昭和51〜60）年期の産業と溶接技術
- 5.1 減速経済下での日本産業
- 5.2 本格的溶接の自動化・半自動化の普及
- 5.3 ガス溶接の廃止と炭酸ガスアーク溶接の急伸
- 6. 1986〜1998 （昭和61〜平成10）年期の産業と溶接技術
- 6.1 バブル期とその衰退
- 6.2 溶接構造の変化と新潮流
第3編
- 座談会「21世紀の溶接と日本溶接協会への期待」
- 座談会
- 溶接界を盛り上げた部会活動
- 始まりは30 年の遅れ
- 難しい問題が残ってくる
- ストラテジィを持った規格づくり
- アジアにおける日本溶接協会
- 21世紀への展望
- 溶接教育をどう進める
- 日本溶接協会への期待
第4編
- 専門部会活動
- 1. 溶接棒部会
- 1.1 設置経緯
- 1.2 業務委員会
- 1.3 技術委員会
- 2. 電気溶接機部会
- 2.1 業務委員会
- 2.2 技術委員会
- 3. ガス溶断部会
- 3.1 業務委員会
- 3.2 技術委員会
- 3.3 活動状況
- 3.4 現況と今後の活動予定
- 4. 船舶・鉄構海洋構造物部会（旧・船舶部会）
- 4.1 部会の組織と運営
- 4.2 船舶・鉄構海洋構造物部会の特徴
- 4.3 当部会の委員会の誕生
- 4.4 活動状況
- 4.5 溶接材料，溶接機器，施工法に関する調査
- 4.6 技術の基準化，標準化
- 4.7 今後の活動予定
- 5. 航空機部会
- 5.1 設置経緯
- 5.2 活動状況
- 5.3 今後の活動予定
- 5.4 報告一覧
- 6. 機械部会
- 6.1 設置経緯
- 6.2 部会の組織と運営
- 6.3 活動状況
- 6.4 最近の特筆事項
- 6.5 今後の活動予定
- 7. 車両部会
- 7.1 設置経緯
- 7.2 活動概要
- 7.3 活動状況
- 8. 自動車部会
- 8.1 設置経緯
- 8.2 活動状況
- 8.3 今後の活動予定
- 9. 建設部会
- 9.1 設置経緯
- 9.2 部会の組織と運営
- 9.3 活動状況
- 9.4 今後の活動予定
- 10. 鉄鋼部会
- 10.1 設置経緯
- 10.2 部会の組織と運営
- 10.3 鉄鋼製造技術の発展
- 10.4 活動状況
- 10.5 今後の活動予定
- 11. 貴金属ろう部会
- 11.1 設置経緯
- 11.2 業務委員会
- 11.3 技術委員会
- 11.4 今後の活動予定
第5編
- 研究委員会活動
- 1. 特殊材料溶接研究委員会
- 1.1 設置経緯
- 1.2 委員会の変遷と活動状況
- 1.3 今後の活動予定
- 2. 原子力研究委員会
- 2.1 設置経緯
- 2.2 組織と運営
- 2.3 活動状況
- 2.4 この10年間の試験研究
- 2.5 見学会，講習会及びシンポジウム
- 2.6 今後の活動予定
- 3. 化学機械溶接研究委員会
- 3.1 設置経緯
- 3.2 組織と運営
- 3.3 活動状況と成果
- 3.4 今後の活動予定
- 4. 塑性設計研究委員会
- 4.1 設置経緯
- 4.2 委員会の変遷と活動状況
- 4.3 塑性設計研究委員会の果たした使命
- 5. 溶接データシステム研究委員会
- 5.1 設置経緯
- 5.2 活動状況
- 5.3 今後の活動予定
- 6. ロボット溶接研究委員会
- 6.1 設置経緯
- 6.2 活動状況
- 6.3 今後の活動予定
- 7. 新素材接合・試験・評価研究委員会
- 7.1 設置経緯
- 7.2 活動状況
- 7.3 今後の活動予定
- 8. はんだ研究委員会
- 8.1 設置経緯
- 8.2 組織と運営
- 8.3 活動状況
- 8.4 活動成果
- 8.5 今後の活動予定
- 9. 表面改質技術研究委員会
- 9.1 設置経緯
- 9.2 組織と活動状況
- 9.3 今後の活動予定
- 10. 粉体接合・加工技術研究委員会
- 10.1 委員会設置の目的
- 10.2 設置経緯とその後
- 10.3 この10年間の活動状況
- 10.4 今後の活動予定
- 11. レーザ加工技術研究委員会
- 11.1 設置経緯
- 11.2 活動状況
- 11.3 今後の活動予定
第6編
- 特別委員会活動
- 1. 規格委員会
- 1.1 はじめに
- 1.2 設置経過
- 1.3 昭和期における組織の発展過程と活動
- 1.4 国際化の嵐の中で（平成期の活動）
- 2. 出版委員会
- 2.1 設置経緯
- 2.2 委員会の組織と事業活動
- 2.3 常置委員会の活動
- 2.4 この10年の活動
- 3. 安全衛生委員会
- 3.1 設置経緯
- 3.2 対策委員会から安全衛生委員会へ
- 3.3 活動状況
- 3.4 今後の活動予定
- 4. 特許委員会
- 4.1 設置経過
- 4.2 活動状況
- 4.3 溶接業界，協会員への特許情報提供
- 5. 国際活動委員会
- 5.1 設置経緯
- 5.2 1980 (昭和55)年代の主な活動
- 5.3 AWSとの相互業務協力協定の締結
- 5.4 1990 (平成2)年代の国際活動
第7編
- 認定・認証事業活動
- 1. 溶接技能者認証
- 1.1 溶接技術検定委員会の沿革
- 1.2 溶接技能者認証制度の現状
- 1.3 現行検定規格及び資格認証の概要
- 1.4 検定試験業務の電算機処理システムの導入
- 1.5 長期計画の立案及び推進
- 1.6 検定試験の安全対策と災害保険への加入
- 1.7 ISO国際規格への対応
- 1.8 検定試験に関する調査研究
- 1.9 海外検定試験の実施
- 1.10 外国人技能者の検定及び外国人研修生技能評価システム
- 1.11 その他
- 1.12 今後の活動予定
- 2. 溶接技術者認証
- 2.1 設立の経過・問題点
- 2.2 資格認定業務の開始期
- 2.3 資格認定業務の発展期
- 2.4 溶接技術者資格の国際化始まる
- 2.5 溶接技術者資格認定のための講習会と業務
- 2.6 最近の諸外国の動向と対応
- 2.7 今後の活動予定
- 3. マイクロソルダリング要員認証
- 3.1 委員会設立の背景
- 3.2 委員会設立までの変遷
- 3.3 規格制定及び教育用教材の作成
- 3.4 教育セミナー及び認定試験の実施
- 3.5 今後の活動予定
- 4. 検査事業者認定
- 4.1 設置経緯
- 4.2 WES 8701の制定とその後の認定及びCIW の活動
- 4.3 1988 （昭和63） 年以降のCIWの発展
- 4.4 今後の活動予定
- 5. 鋼種及び溶接施工法認定
- 5.1 設立の背景及び経過
- 5.2 構成及び委員
- 5.3 認定業務の内容
- 5.4 実績及び今後の動向
- 6. ガス溶断器認定
- 6.1 設置経緯と活動状況
- 6.2 現況及び今後の活動予定
第8編
- 委託・調査研究活動
- 1. 異材接合部耐食安全性実証試験委員会
- 1.1 委員会の目的と設置経緯
- 1.2 組織と試験内容
- 1.3 活動状況
- 2. 防衛庁関連委員会
- 2.1 委員会設置の目的と経緯
- 2.2 この10年の活動状況
- 3. 宇宙機用溶接技術研究委員会
- 3.1 委員会設置の目的と経緯
- 3.2 組 織
- 3.3 ここ数年の活動状況
- 3.4 今後の活動予定
- 4. 国際協力事業団 （JICA）溶接研修委員会
- 4.1 委員会の設置経緯
- 4.2 活動内容
- 4.3 ここ10年の経過
- 4.4 今後の活動予定
第9編
第10編
第11編
第12編
- 他学協会との共同活動
- 1. 東京都鉄骨加工工場登録制度推進機構
- 1.1 設置目的
- 1.2 設置経緯
- 1.3 業務内容
- 1.4 活動状況
- 1.5 今後の活動予定
- 2. 日本圧力容器研究会議 （JPVRC）
- 2.1 設立経緯とこれまでの活動
- 2.2 20周年記念シンポジウム
- 2.3 施工部会の活動
第13編
- 会 勢
- 1. 定款・細則・規則類
- 1.1 定 款
- 1.2 細 則
- 1.3 規則類
- 2. 総会・評議員会・理事会
- 2.1 総 会
- 2.2 評議員会
- 2.3 理事会
- 3. 会 員
- 3.1 団体会員
- 3.2 個人会員
- 4. 支 部
- 4.1 支部に関する定款・細則の変遷
- 4.2 支部の位置付けについての今後の動向
- 5. 部会及び委員会
- 5.1 部 会
- 5.2 委員会
- 6. 会務委員会
- 6.1 総務委員会
- 6.2 企画委員会
- 6.3 財務委員会
- 6.4 21世紀体制検討委員会
- 7. 表 彰
- 7.1 記念表彰
- 7.2 日本溶接協会賞
- 7.3 亀久人賞及び溶接注目発明賞
- 7.4 支部などに対する表彰
- 7.5 佐々木記念賞
- 8. 会勢の推移
- 8.1 会 員
- 8.2 事 業
第14編
- 資 料
- 1. 定款（日本溶接協会現定款・旧定款）
- 2. 細則（日本溶接協会新細則案・現細則）
- 3. 主な規則一覧
- 4. 歴代役員一覧
- 5. 顧問等一覧
- 6. 日本溶接協会賞等受賞者一覧
- 6.1 協会10・20・30・40周年記念受賞者
- 6.2 功績賞 （日本溶接協会賞）
- 6.3 功労賞 （日本溶接協会賞）
- 6.4 業績賞 （日本溶接協会賞）
- 6.5 貢献賞 （日本溶接協会賞）
- 6.6 技術賞 （日本溶接協会賞）
- 6.7 溶接注目発明賞（日本溶接協会賞）
- 7. 日本溶接協会組織図
- 8. 専門部会・委員会の変遷
- 9. 事務所一覧
- 10. 支部一覧
- 11. 会員の変遷
- 12. 財務の推移
- 13. 官公庁等からの受託研究一覧
- 13.1 原子力関係
- 13.2 防衛庁関係
- 13.3 工業技術院関係（規格協会等を含む）
- 13.4 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）関係
- 13.5 科学技術庁関係
- 13.6 宇宙開発事業団関係
- 13.7 日本原子力発電(株)関係
- 14. 溶接関係規格一覧
- 14.1 JIS一覧表
- 14.2 WES一覧表
- 14.3 ISO・IEC一覧表
- 15. 全国溶接技術競技会開催一覧
- 16. 溶接技能者評価試験
- 16.1 溶接技能者評価試験の受験者数及び合格者数の推移
- 16.2 アルミニウム溶接技術検定試験の受験者数及び合格者数の推移
- 16.3 アルミニウム溶接技術検定種別資格者数の推移
- 17. 溶接技術者関係資格認証
- 17.1 溶接技術者評価試験の受験者数及び合格者数の推移
- 17.2 溶接作業指導者資格認証数の推移
- 17.3 SWE （Senior Welding Engineer）資格取得者数の推移
- 18. マイクロソルダリング技術資格認定
- 19. 溶接検査事業者認定
- 19.1 溶接検査事業者認定 （CIW）認定事業者数の推移
- 19.2 主任検査技術者及び主任試験技術者の受験者数と合格者数の推移
- 19.3 CIW 登録技術者数の推移
- 20. WES鋼種認定一覧
- 20.1 溶接用高張力鋼板
- 20.2 低温用圧延鋼板
- 21. ガス溶断器認定一覧
- 22. 日本溶接協会文献リスト
- 22.1 部会・委員会出版関係（最近10年分）
- 22.2 日本溶接協会編集・監修による図書（最近10年分）
- 22.3 その他の編集，監修による図書（最近10年分）
- 22.4 その他の出版物